電子書籍端末(リーダー)の選び方 プラットフォーム編

電子書籍端末を選ぶ上で、ハードウェアの機能以上に大切なのは、その端末がどのプラットフォームに対応し、そのプラットフォームが将来どうなるかという点。

電子書籍の各ハードウェアは各社独自のプラットフォームを用意し、そのプラットフォーム上で認証された端末、書籍などを読めるようにしている。

シャープはTSUTAYA GALAPAGOSという電子ブックストアを開設し、そこで電子書籍などを販売する。ここで購入した書籍などは、GALAPAGOS メディアタブレットなどで表示できるようになる。
ソニーのReaderもソニーの本屋 Reader Storeで購入した書籍などを、Readerなどで表示することが出来る。

各プラットフォーム、端末は独自のサービスとして提供されており、それぞれのサービス端末間を行き来することは出来ない。
つまり、TUTAYA GALAPAGOSで、芥川龍之介の羅生門を購入したとして、そのファイルをソニーのReaderにコピーしても表示することは出来ない。
それぞれのプラットフォームでは、表示できる端末を限定しており、購入したファイルの汎用性はない。

もちろん、ファイルの種別、コピープロテクションの有無などにファイルの汎用性は異なるが、各社自社提供のプラットフォームに利用者を囲い込む戦略である。
そのため、利用者を増やすために対応書籍の数などを競っている。コンテンツを提供する側も、ユーザー数や、それによって受けられる利益などをかんがみ判断するが、最終的には端末数によって決まるだろう。
その点では、動画や各種アプリなどを展開しやすい多機能端末の方が有利といえる。

また、単に自社端末だけでプラットフォームが完結しない点も注目だ。
例えば、AmazonやBarnes & Nobleなどは既にiPadやiPhone、Android端末などに向けてアプリを提供している。これに加えて、WindowsやMacでもコンテンツを表示可能なため、現存するほとんどの電子デバイスでコンテンツのサービスを受けられるようになっている。もちろん、これは専用ハードウェアを所有していなくてもサービスを受け入れられる。

ほとんどの方がWindowsやMacなどのパソコンを所有しており、場合によってはiPhoneやAndroid端末を所有しているだろうから、試しにこれらのサービスを体験したいだけなら、わざわざ専用端末を購入する必要はない。
パソコンで電子書籍を読むのは気軽に読むには難しいし、各種スマートフォンでは画面サイズの問題がある。本格的に利用するなら専用端末が適しているが、2010年末や2011年の時点ではあわてて購入する必要ないだろう。

各社のサービスはまだ始まったばかりで、どのプラットフォームが成功するのか、それとも複数のプラットフォーム乱立が続くのかはわからない。
ある程度、各社の動向を見極め、自分が必要とするコンテンツが提供されるプラットフォームを選ぶべきだろう。

電子書籍端末(リーダー)の選び方 表示機能編

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AmazonのKindleで本格化した電子書籍だが、Amazonは英語コンテンツを中心に展開し、事実上日本語の書籍はなく、一部アップルのiPadなどにコンテンツが提供されたり、従来型携帯電話は漫画などが提供されるのみだった。
2010年の年末に来て、ソニーのReader(リーダー)やシャープのGALAPAGOS用のメディアタブレットなど、日本語にも対応する本格的な電子書籍用端末が続々と登場している。

Kindleなどを既に所有している方も多いと思うが、Amazonがいつ日本向けのサービスを開始するかわからない中、日本の本格的なサービスを受けられる端末は興味深いところだ。
読書好きには、紙の本はともかくとして、電子書籍を体験してみたい、購入してみようかなと思っている方もいるだろう。

電子書籍端末とは

現在の電子書籍端末といわれる製品、それに近い製品をいくつかピックアップすると次のようになる。

Amazon Kindle
Barnes & Noble NOOK
シャープ GALAPAGOS メディアタブレット
ソニー Reader
Apple iPad
Samsung Galaxy Tab
各種スマートフォン

この中で、Appleは自社の書籍サービスを開始しているが、iPad自体は純粋な電子書籍端末とは言えない。Galaxy Tabもどちらかといえば大きめなAndroid端末で純粋な電子書籍端末ではないだろう。スマートフォンも同様だ。

シャープのメディアタブレットは将来、iPadの様な多機能端末を目指しているようだが、現在の所、電子書籍端末と言えるだろう。
B&NのNOOKはカラー版を投入し多機能端末になろうとしているが、電子書籍端末と言えるだろう。

AmazonのKindleとソニーのReaderは、将来も文字表示が主となる純粋な電子書籍端末といっても問題ないだろう。

ここで純粋な電子書籍端末と分類した製品は、E Ink(イーインク)などの電子インク使用デバイスである。電子インクはカラーの発色、表示速度などに問題があり、まだ文字をじっくりと読むような端末にしか向いていない。
一方、液晶(有機EL含む)を採用した製品はカラー表示などが可能だが、高速な表示性能などもあり、動画なども表示可能な多機能端末に使用可能だ。

液晶などを採用した端末は、その機能を生かすべく、どうしても電子書籍端末にも使える多機能端末になってしまう。
電子インクを採用したデバイスは書き換えが遅いなどの欠点はある物の、文字表示が主体の電子書籍端末には問題ない。

液晶と電子インクの利点と欠点

液晶と電子インクの利点・欠点を比較するとこのようになる。

電子インク 液晶など
カラー 難しい(高価) 問題ない
書き換え速度 遅い 非常に速い
発色 良くない 良い
消費電力 非常に低い 高い
太陽光下での視認性 問題ない 悪い
暗所での視認性 見えない 問題ない

この比較で注目なのは、消費電力と太陽光下での視認性である。

液晶を使用した端末は10時間程度動作する物もあるが、どれもフルに使用した場合、何とか1日使える程度の駆動時間でしかない。
一方、電子インクはページめくりなどの表示書き換え時にしか電力を消費しないこともあり、通常の利用方法で数週間利用可能だ。
電子インク使用デバイスは、週末や数週間に一度など、気が向いたときに数時間充電するだけで問題なく使用できる。
一方、液晶使用デバイスは、使用頻度がそれほど高くなくても、少なくとも数日に一度は充電しなければただの板になりかねない。

太陽光下での視認性は電子インク

太陽光下での視認性の良さは、電子インクデバイスの特徴だ。液晶の場合、影に入っても屋外ではほとんど見えなくなる事が多いだろう。
しかし、暗いところでの視認性となると、電子ペーパーは基本的に紙に印刷された文字と同じなので見ることが出来ない。液晶は電卓などに使用されている反射型液晶などを除き、自ら発光しなければ表示が不可能なデバイスなので、暗所でもまぶしいくらいに表示可能。

この、まぶしいという部分で、液晶では長時間文字を読むデバイスとして適していないとか、読んでいると疲れるという意見もある。電子インクは紙に印刷されて文字と同等の表示なので、どちらかというと液晶よりも疲れないという方が多いようだ。

このように、電子書籍端末の表示機能には大きく分けて2種類あり、どちらも利点・欠点があるという点に注目しよう。

電子書籍の利点とは

電子書籍の登場で、紙の書籍市場が今後どうなってしまうか読めないため、電子書籍にネガティブな印象を持つ人もいるし、逆に商機ととらえて様々な分野で活躍中の方もいる。

そんななか、電子書籍の利点がまだよくわからないという方も多いであろう。
一般的に言われているのが、流通が電子化されることでの効率化などだが、電子書籍の利点はそんな物ではない。

まず、紙に印刷するしかなかった書籍は、紙に印刷できる物しか流通させることが出来なかった。つまり、文字やイラスト、写真などでしか表現できなかった。また、小説などは、一色刷が基本なのでカラーで表現することも出来なかった。

それが、電子版になると、文字やイラスト、写真は当然として、アニメーションや動画、音楽など様々なメディアを統合したパッケージとして流通させることが出来るようになる。

つまり、従来文字は本や雑誌、音楽はCD、映像はDVDだったのが、このすべてを融合するコンテンツを作ることが出来るようになる。
実際に、村上龍は小説「歌うクジラ」において、坂本龍一によるこの小説だけのオリジナル音楽を収録している。
また、よしもとばななは小説「もしもし下北沢」において、紙の書籍版では印刷の関係で収録できない新聞連載時のカラーイラストを、電子版では完全収録している。

このように、すでに電子版ならではのコンテンツ制作も本格的になっている。

このようなことは、単に娯楽用の書籍だけではなく、教育向けの書籍などでも可能であり、より学習効果が高いようにインタラクティブのコンテンツを入れることも出来るだろうし、様々な可能性が考えられる。
紙の書籍にはそれにしか出来ない利点もあるが、電子版には電子版だからこそ出来る利点も多い。

電子書籍普及後の古本屋の役割はどうなる

Kindleなど様々な電子書籍関連ビジネスが普及しようとしていますが、電子書籍が普及した場合、書店の役割がどうなるか気になるところです。
少なくとも、電子書籍が普及し、すぐに紙の本が消滅するわけではないでしょうから、既存の書店はやり方次第で今後も生き残っていくでしょう。

しかし、比較的新しい書籍が多い古本屋に関しては、商売が難しくなっていくのかもしれません。例えばブックオフなどは最近発行された書籍が中心の品揃えです。今後、新しい書籍は電子書籍の普及に伴い、今ほど発行数が確保されなくなり、古本としての流通も減る事が予想されます。
そうなると、仕入れが難しくなる、売れなくなるなどいくつかの課題が見えてきます。最近では、本やCDだけではなく、衣料品などを扱った店舗も増やしていくようで、様々な分野のリサイクルショップとして生き残りに向けて様々な施策を行っているようです。

神保町などにあるような古書が中心の古本屋の場合、古書自体は物理的に読めなくなるまで商品として扱えますし、それらの書籍が電子化される可能性も低いので、今後も生き残る可能性はあります。しかし、著者の死後50年経過したような書籍は著作権切れと言うことで、電子化された無料の物が主流になります。ある程度需要のある本は実際にボランティアにより電子化されますが、そうで無い特殊な書籍の場合はそうなった後も有償での取引が続くでしょう。商売としてはそういった特殊な書籍以外は、限られた期間の書籍を扱う店と言う特殊な環境で生き残っていくのかもしれません。

そもそも、古本屋は元の所有者がその書籍を売ることで成り立っています。書籍を売るのは、その本が必要なくなったり、スペースがないため処分のためなどいくつかの理由がありますが、電子化された場合、個人は事実上無尽蔵に所有できるようになるため、売ることが無くなってしまいます。
紙の書籍ではプレミア付きの書籍も存在しますが、電子版の場合、基本的にそのようなことはありません。
また、廃刊になった本を探すのにも重宝しますが、電子版はよっぽどのことがなければ配信が終了することはありません。

今後、電子書籍がどれだけ高い利便性を提供していくのかたのしみですが、それによって様々な物が消える可能性も出ています。

コンテンツの電子流通時代に適した契約とは

従来、本を出版する場合は、出版社が著者に○○に関するテーマの本を執筆してもらうように頼んだり、著者が出版社に○○に関するテーマの本を書きたいと売り込み、それが通ると出版されるというパターンだった。

ここで印税率、出版部数、廃刊その他などの契約が行われるが、出版社側に都合の良い契約になることが多かった。それも物理的な本を売るために、出版社が編集、印刷、配本、宣伝など様々なコストをかけていたので、ある程度仕方のないことだったかもしれないが、電子化された場合、その内容も変わっていくべきだろう。

1. 紙に印刷、製本という高リスクなことから始める必要が無くなる

紙の本は、紙に印刷し、製本、各書店に配送などし、在庫管理、宣伝など様々な努力が必要になるが、それに関連するコストはかなりの物だ。
しかし、電子的に流通するコンテンツの場合、印刷、在庫管理にかかる費用は基本的にかからない。
従来の出版社が担っていた機能は、宣伝などを除きほぼ不要になる。著者にとって必要かもしれないのが、編集機能だが、これも著者自身がやれば不要になるし、編集を専門にした会社というのもいくつも存在しているので、必要な部分はそのような会社に依頼すればいい。

各社が用意している電子配信のプラットフォームは、電子的に情報を受け付け簡単に設定するだけで、配信が可能になる。

つまり、著者が用意した文字データやイラスト類を、電子的に配信プラットフォームへアップロードし、タイトルや概要などを入力するブログに書くような作業をするだけで、全世界に書籍が販売できるようになる。

世の中に伝えたい情報がある場合、誰でも簡単に本のような形にして配信できるようになる。もちろん、そこから利益を出すことも可能だ。
ここで、売れる物だけを紙に印刷し、物理的な本の形にして販売するという選択肢もあるだろう。これなら、確実にある程度売れることがわかるので、売れるかどうかわからない本を、コストをかけて販売してみると言うことが不要になる。

2. 出版社が不要になる

自分が文字にして世の中に伝えたいことがあっても、普段出版社の人間と付き合いがなかったら、どうやったら本を出版してもらえるのかわからない方が多いだろう。
ある程度、名の通った方なら、出版社側からアプローチしてくることもあるが、無名の方でも何かに卓越した知識があるような方の情報を世に広めるのは難しかった。
誰でも情報発信できるようになったのがインターネットだが、ある程度まとまった文章をコンピューターの画面上で読むのは簡単ではなかったし、有料で販売するのも難しかった。
それを解決するのが、電子書籍だ。

各社がシェア争いをする電子書籍のプラットフォームを利用すれば、まとまった文章も読みやすくなるし、有料で販売することも可能になる。

印刷などの工程が不要になるので、出版社や印刷会社などを通すことなく誰でも簡単に情報を配信できるようになる。もちろん、各社のプラットフォームで認められないと配信は出来ないが、AmazonのKindleなど一般の方でも配信できるプラットフォームが用意されているので、その点は問題にならない。

3. 契約は著作者が条件で決める

電子的に誰でも簡単に配信ができるようになるが、配信プラットフォームはどこを使うかを検討しなければならない。そのプラットフォームの利用者、印税率など様々な条件から良いところを自分で選ぶことになる。

そこで売れる物なら、電子を使わない方に向けて物理的な本の形にしても売れるのは間違いないだろう。その場合、自費出版という方法もあるが、タダ印刷し製本しただけで売れるほど簡単ではないだろう。諸々の手間を考えるとその専門業者に依頼した方が良いだろう。
そもそも、そこそこ売れている物なら、専門業者に依頼することなく、業者側から紙の本として販売したいと申し出が来るかもしれない。
その業者というのは今までの出版社の事だが、その契約条件は印税率、発行部数、宣伝などから各社の内容を検討し著者が選べるようになる。

今までは、出版社側がリスクを持っていた部分も多く、やっと採用してくれた出版社の契約をそのまま受け入れると言うことも多かったようだが、これからはそのような受け身の姿勢は不要になる。

まとめ

電子出版だけではなく、音楽、映像など様々な電子化可能なコンテンツの著作者は、各種電子流通プラットフォームが普及すれば、自分の著作物を自分でコントロールして販売できるようになる。
電子的に販売して売れるコンテンツを、電子版以外で売りたければ、専門業者に依頼するのが確実だが、その時の契約は自分が良い条件だと判断するところとすることになる。

従来は出版社や音楽会社などの大企業がコンテンツの流通などを仕切っていたが、電子化されるとコンテンツの著作者自身が独自に出来るようになる。
今のところ、配信プラットフォームもどうなるかわからないが、今後の流れを考えた上で、出版などの契約をしたほうがいいだろう。