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ネット時代の基礎知識

GoogleのメールサービスGmailでは、送られてたメールの内容に住所や電話番号などがあると、自動的にリンクとして表示し、そのリンクをクリックすると住所なら地図アプリが起動したり、電話番号ならスマートフォンからすぐに電話できるようになっています。 この機能は2017年9月から利用出来るようになりました。 Addresses, phone numbers, and contacts now converted to links in Gmail and Inbox to save users time 例えば、東京都庁の住所が送られてきた場合の挙動をみてみましょう。 このように、住所の後半の番地まで書かれている場合には自動的なリンクがつくようになっています。 大まかな「東京都」とか「新宿区」ではリンクせず、具体的な場所が提示されている場合はそこへの地図アプリ(Googleマップ)へ簡単に飛べるようになるようです。 番地まで書いてある場合に自動的に住所がリンクされる 住所がリンクされる例 東京都新宿区西新宿2-8-1 新宿区西新宿2-8-1 西新宿2-8-1 リンクされない例 西新宿2 西新宿二丁目 東京都新宿区 東京都新宿区西新宿
理化学研究所が予定しているスーパーコンピューター、「汎用京速計算機」に採用されるCPUが、富士通のSPARC64 VIIIfx。 これは45nmで製造され、8コア、128GFlopsという性能をもった高速なCPUとなっている。 京速計算機は国産を目指しているが、SPARC64 VIIIfxは富士通が製造する日本製のCPUとなりそうだが、そもそもSPARCは日本が独自に開発した物ではない。 SPARC自体はアメリカのサン・マイクロシステムズが1985年に開発した物で、その後富士通などがライセンス提供をうけて製造。さらに、1999年には富士通とサン・マイクロシステムによる共同開発が発表された。 もともとあったアメリカ製のSPARCをベースに、アメリカのHAL Computer Systemsと富士通がSAPRC64を開発。さらにHPC用に拡張した物が、2009年に登場したSPARC 64 VIIIfxということになる。 現在、主に使われているCPUをアーキテクチャ毎に並べると ほとんど全てのパソコンやサーバーで使われているインテルのx86系 携帯電話など組み込み機器に採用されているARMのARM系 ゲーム機などに採用され、東芝、IBMやソニーなどが開発したCellにも使われる、IBMのPOWER系 それに加えて上記SPARC系 さらに、組み込み系ではルネサステクノロジ(日立)のSuperH系、MIPSなどもある。 というような状況になっている。 スーパーコンピューターなどのHPCに多数採用されていたり、ほとんど全てのパソコンに採用されているのはx86系。 HPCなどにはPOWER系も使われているし、ゲーム機や組み込み用機器にはARM系も多い。 おそらく世界中のCPUシェアのかなりの部分は、この3つのアーキテクチャに集約されていると思ってもいいくらいだ。 そのなかで、SPARC系の位置づけはどうなのだろうか? CPUは今後ますます開発コストがかかるようになり、パソコン用でも開発費だけで数百億円以上が必要になる。そんななかで、「売れない」CPUを開発しても元を取るのは難しい。 それを採用する方としても、シェアの少ないアーキテクチャ用にOSやソフトを改良したり、それに不可欠な各種ハードウェアを開発する費用も馬鹿には出来ない。 スーパーコンピューターなどの特殊な分野でも、売れるx86系を拡張したようなCPUが主流になる中、それに特化したCPUの今後はどうなってしまうのだろうか。 当然ながら、CPUの種類が将来にわたって、この数種類に固定されたわけではない。しかし、CPUとそれを取り巻く周辺の環境を考えると、シェアの低いCPUが生き残っていくのは簡単ではない。 SPARC64 VIIIfx Extensions PDF SPARC64 VIIIfx Extensions 日本語版 SPARC64 VIIIfx Fujitsu's New Generation Octo Core Processor for PETA Scale computing 富士通 HPC カタログ
「落ちぶれていくわけ」というタイトルを書いていてなんだが、日本の携帯電話会社は世界でトップレベルの品質を誇っている。 特にドコモのネットワークはすばらしく、市町村役場がエリアかどうかで判断する人口カバー率で2007年3月に100%を達成している。この後も、地下や山間部、ビルの谷間などでエリアを強化していると思われ、いつでもどこでもつながるという品質は世界で最高水準だ。 これに続きKDDIのauやSoftBankも国際レベルから比較すると、非常に高品質なサービスを展開している。SoftBankも国際レベルから比較すれば高いが、国内であまり評価が高くない。電波の問題もあり、地方や室内、繁華街の密集地などを除けばある程度の品質が得られているだろう。 そんな高品質なサービスを展開している携帯電話会社だが、これからは落ちぶれていくことが予想されている。通信という基本的なサービス自体は、これからも高品質を維持していくだろうが、基本的なサービスに付随する各種サービスレベルが低下していくことが予想される。 従来のフィーチャーフォン(多機能携帯電話、ガラパゴスケータイとも言われる)の時代には、携帯電話会社が主導的に企画した新サービスに対応する端末を、各端末メーカーが開発し、新サービス開始時に端末が多数そろっているという流れだった。 たとえば、電子決済機能では、おサイフケータイなどの基本的なサービスを鉄道会社などと連携し、各端末メーカーが対応端末を開発、利用者の利便性を向上させるという、よいサイクルができていた。 また、動画配信サービスを携帯電話会社が始める際には、その動画を視聴できる端末を開発するなど、携帯電話会社が求めるサービスを提供できる端末が市場に投入されつづけていた。 この回転がうまくいっていたからこそ、高性能な携帯電話が日本で開発され続けていたとも言える。 サービス面で見ても、iモードなど携帯電話会社のプラットフォーム上で外部の会社が有料サービスを展開し利便性が向上した。利用者は有料サービスも携帯電話の料金支払い時に決済するだけになり、利便性が向上し、サービス提供側としても比較的簡単に利益を得られるようになった。 しかし、スマートフォンの時代になると、携帯電話のプラットフォームを通さず、直接インターネットにアクセスできるようになった。ネット上の無料で利用できるサービス利用が中心になり、携帯電話会社経由で提供される有料サービスなどを利用するユーザーが減少する傾向にある。 従来月額料金が必要だった情報サービスも、インターネット上には無料の情報やサービスがあるし、ゲームなどについても月額料金は不要で楽しめる物が多数ある。 こうなると、携帯電話会社としては単なるデータ通信など基本的なサービスを展開するだけの会社になってしまう。これは「土管屋」などと言われる現象だ。 ここで言う土管屋とは、従来のように通信網を整備し、その上で展開するサービスも展開し、通信網とサービスの両側面を持った会社から、通信網にデータを流しているだけの水道で言うところで、土管の製造施工業者のようになってしまうことを言う。 もちろん、土管屋が悪いわけではなく、たとえばUQ WiMAXはこの土管屋に徹して通信サービスを提供しているわけだし、通信料収入があるので損をすることはない。問題は従来得られていた利益が減少し、発言力なども低下してしまうと言うことだ。 今までは自社の新サービスに合わせて専用の端末を各社に開発してもらえていたが、そのようなサービスが利用者が不要と考えるなら、その通信会社に特化した特殊な端末の開発コストは無駄になってしまいかねない。 世界では年間15億台を超える携帯電話が販売されているが、日本の一部通信会社に合わせた端末を年に数台開発するというのはコストの面で不利だ。 AppleのiPhoneは実質1台の端末を1年ほどの周期で開発している。一方の日本のメーカーは3社ある通信メーカーに、年間数機種提供している。台数を増やせば共通化できるモジュールはあるにせよ、その分の開発コストはかかるし時間もかかる。かといって販売数が多いわけでもなく、もちろん利益も多いわけではない。 これでは携帯電話端末会社の方もうまくいかなくなっていくのは当然だろう。 この流れのままでは、端末開発会社は日本の通信メーカーに特化した端末開発を減らし、携帯電話会社側も自社の進めたいサービスに対応した端末を開発してもらえなくなる。 それまでの日本の携帯電話が高性能な機能を必要とし、各デバイスメーカーがそれに合わせた高性能なデバイスを開発したからこそ、後のスマートフォンに使えるデバイスが出てきたとも言える。サービスに関しても日本の物から発展していった物がいくつもあるだろう。代表的な例で言えば絵文字だ。 日本のこれらの企業は、従来の利益の延長上でしかやってこなかったが、Apple iPhoneやGoogleなどのAndroid勢にそのいいところを持って行かれ、スマートフォンにビジネスの流れを奪われてしまいつつある。 このまま日本に特化したサービスだけを展開していけば、落ちぶれることはたやすい。しかし、先進国でもスマートフォンの普及率は高いわけではないのが実情だ。 これからの戦略次第で落ちぶれてしまう前に競争力を戻す可能性はある。
従来、本を出版する場合は、出版社が著者に○○に関するテーマの本を執筆してもらうように頼んだり、著者が出版社に○○に関するテーマの本を書きたいと売り込み、それが通ると出版されるというパターンだった。 ここで印税率、出版部数、廃刊その他などの契約が行われるが、出版社側に都合の良い契約になることが多かった。それも物理的な本を売るために、出版社が編集、印刷、配本、宣伝など様々なコストをかけていたので、ある程度仕方のないことだったかもしれないが、電子化された場合、その内容も変わっていくべきだろう。 1. 紙に印刷、製本という高リスクなことから始める必要が無くなる 紙の本は、紙に印刷し、製本、各書店に配送などし、在庫管理、宣伝など様々な努力が必要になるが、それに関連するコストはかなりの物だ。 しかし、電子的に流通するコンテンツの場合、印刷、在庫管理にかかる費用は基本的にかからない。 従来の出版社が担っていた機能は、宣伝などを除きほぼ不要になる。著者にとって必要かもしれないのが、編集機能だが、これも著者自身がやれば不要になるし、編集を専門にした会社というのもいくつも存在しているので、必要な部分はそのような会社に依頼すればいい。 各社が用意している電子配信のプラットフォームは、電子的に情報を受け付け簡単に設定するだけで、配信が可能になる。 つまり、著者が用意した文字データやイラスト類を、電子的に配信プラットフォームへアップロードし、タイトルや概要などを入力するブログに書くような作業をするだけで、全世界に書籍が販売できるようになる。 世の中に伝えたい情報がある場合、誰でも簡単に本のような形にして配信できるようになる。もちろん、そこから利益を出すことも可能だ。 ここで、売れる物だけを紙に印刷し、物理的な本の形にして販売するという選択肢もあるだろう。これなら、確実にある程度売れることがわかるので、売れるかどうかわからない本を、コストをかけて販売してみると言うことが不要になる。 2. 出版社が不要になる 自分が文字にして世の中に伝えたいことがあっても、普段出版社の人間と付き合いがなかったら、どうやったら本を出版してもらえるのかわからない方が多いだろう。 ある程度、名の通った方なら、出版社側からアプローチしてくることもあるが、無名の方でも何かに卓越した知識があるような方の情報を世に広めるのは難しかった。 誰でも情報発信できるようになったのがインターネットだが、ある程度まとまった文章をコンピューターの画面上で読むのは簡単ではなかったし、有料で販売するのも難しかった。 それを解決するのが、電子書籍だ。 各社がシェア争いをする電子書籍のプラットフォームを利用すれば、まとまった文章も読みやすくなるし、有料で販売することも可能になる。 印刷などの工程が不要になるので、出版社や印刷会社などを通すことなく誰でも簡単に情報を配信できるようになる。もちろん、各社のプラットフォームで認められないと配信は出来ないが、AmazonのKindleなど一般の方でも配信できるプラットフォームが用意されているので、その点は問題にならない。 3. 契約は著作者が条件で決める 電子的に誰でも簡単に配信ができるようになるが、配信プラットフォームはどこを使うかを検討しなければならない。そのプラットフォームの利用者、印税率など様々な条件から良いところを自分で選ぶことになる。 そこで売れる物なら、電子を使わない方に向けて物理的な本の形にしても売れるのは間違いないだろう。その場合、自費出版という方法もあるが、タダ印刷し製本しただけで売れるほど簡単ではないだろう。諸々の手間を考えるとその専門業者に依頼した方が良いだろう。 そもそも、そこそこ売れている物なら、専門業者に依頼することなく、業者側から紙の本として販売したいと申し出が来るかもしれない。 その業者というのは今までの出版社の事だが、その契約条件は印税率、発行部数、宣伝などから各社の内容を検討し著者が選べるようになる。 今までは、出版社側がリスクを持っていた部分も多く、やっと採用してくれた出版社の契約をそのまま受け入れると言うことも多かったようだが、これからはそのような受け身の姿勢は不要になる。 まとめ 電子出版だけではなく、音楽、映像など様々な電子化可能なコンテンツの著作者は、各種電子流通プラットフォームが普及すれば、自分の著作物を自分でコントロールして販売できるようになる。 電子的に販売して売れるコンテンツを、電子版以外で売りたければ、専門業者に依頼するのが確実だが、その時の契約は自分が良い条件だと判断するところとすることになる。 従来は出版社や音楽会社などの大企業がコンテンツの流通などを仕切っていたが、電子化されるとコンテンツの著作者自身が独自に出来るようになる。 今のところ、配信プラットフォームもどうなるかわからないが、今後の流れを考えた上で、出版などの契約をしたほうがいいだろう。
ここ数年、書籍が売れていません。 一部のミリオンセラー、ベストセラーはありますが、出版点数自体は増えても、全体的な部数は減少傾向にあります。 雑誌も同じで、一般的に商業雑誌は広告収入が無ければ成り立ちませんが、その広告も状況は芳しくありません。紙に印刷する書籍や雑誌の状況はかなり悪いと言えるでしょう。 これによって、文学などを志す方にとっては、各社が主催する文学賞に応募、賞を取ってデビューという流れに乗ろうと思っても、賞を取ったところで売れないのですから、デビューしても経済的な利点は少なくなります。 また、すでにデビューしている方にとって、書籍以外に文章を発表する場として雑誌などがあります。その雑誌も部数が減り、広告収入が減っているのでコストを下げる必要があります。 そのためには、クオリティを維持するために原稿料自体は下げなくとも、ページ数を減らすなどして掲載する量を減らすような努力をしなければなりません。 これによって、文章を発表する場が減り、文学を志したとしても収入がついてこないので、それを目指そうという人が減るという状況になります。 これによって人気の作家など、文革自体が一部の方に固定化され、新人などが育たず、将来の日本文学が衰退する可能性があります。 唯一、これが解消できる可能性にあるのは、電子ブックなど、紙に印刷しない電子書籍です。 電子書籍は、紙に印刷しなくなり、物流なども不要になるため従来の本を大幅に割り引いた金額で販売出来るようになります。 また、書籍など文章で利益を得るためには、出版などの高いハードルが必要でしたが、このハードルはほとんど無くなります。 紙に印刷する必要がなくなるので、出版社などに頼ることなく、ネット上で勝手に配布すればいいだけです。 もちろん、これでは利益を得るのが難しいので、何らかの形で販売するシステムが必要になりますが、Amazonなどが用意するプラットフォーム(Amazon DTPなど)を利用することで、少額の手数料を払うだけで販売自体は可能です。 将来は、このようなプラットフォームを活用し、多くの作家が文章を販売するようになるでしょう。そうすると発生する問題が、多すぎてどれを読んだらいいかわからないという点です。 その点では、紙に印刷された本などは、自分の好みは別にして、ある程度のクオリティチェックを受けた上で販売されているので、品質ではある程度満足できます。 しかし、これからは、出版社などのフィルターが減るため、質が保たれているかどうかわからないものが増えるでしょう。 おそらく、今まで編集者が介入し、よりクオリティを上げた物を出版していた筆者は、今までと同じように編集者の力を必要にするでしょう。しかし、編集者自体の知り合いがいない、予算がもったいないなどの理由で、筆者が一人ですべて行う物もあるでしょう。それでも、クオリティが保たれていればいいのですが、読みづらい作品になってしまうこともあります。 そんな書籍を見つけて、編集し、よりよくして売り上げを伸ばすというようなビジネスが出てくるかもしれません。 また、出版自体のハードルは無くなり、売れればある程度稼げますが、認知を増やすための広告など、売るための努力が必要になります。 大手出版社が介入した書籍の場合、資本を利用した広告などで認知を増やせますが、個人の場合そう簡単にはできません。 本当は読めばおもしろい物なのに、全体の量が多いが故に、それを知られることなく埋もれてしまう可能性が今まで以上に増えます。 そのために、書店や書評などによるおすすめがこれまで以上に重要になってくるでしょう。 ポイント 電子書籍で、出版のハードルが下がり、誰でも出版して販売できるようになる。 編集者の介入によりより、クオリティを上げる取り組みも必要になるだろう。 紙よりも出版点数が増えるので、おもしろい本を紹介する目利きが今まで以上に重要になる。

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