月曜日, 9月 20, 2021
パソコンは当然ながら電力を使用します。 モニター分離型のデスクトップパソコンの場合は100Wから400W程度、モニター一体型デスクトップパソコンの場合100Wから200W程度、ノートパソコンの場合20Wから50W程度使用します。 もしも複数の製品を使用しているなら、モニター分離型のデスクトップパソコンよりは、一体型デスクトップパソコンを、モニター一体型デスクトップよりは、ノートパソコンを使う方がより低消費電力となります。 それぞれのパソコンでも、効率の善し悪しがあり、CPUなどが世代交代し最新型の方がより低消費電力で高速に動作するようになっています。 要するに、数年前のパソコンで10の事をやるのに10の電力を使用したとすると、最新のパソコンでは性能が上がり、高速に低消費電力になる事で、10の事をやるのに5の電力しか使わないというようになっています。 もしも数年前の古いパソコンをお使いで、消費電力に気を遣うなら最新の製品に買い換えるという選択肢も有効です。 パソコンその物でも消費電力の設定は可能で、特にノートパソコンはバッテリ駆動時間を延ばすための様々な低消費電力動作モードが初めから用意されています。 もちろんデスクトップパソコンにも消費電力の設定が可能です。 Windows VistaやWindows 7の場合、「コントロールパネル」、「ハードウェアとサウンド」、「電源オプション」で設定可能で、ここで「省電力」という項目があれば、ここを選ぶだけで省電力モードになります。 さらに省電力にすることも可能で「プラン設定の変更」、「詳細な電源設定の変更」から設定できます。 一般的には「省電力」を選ぶだけでも十分です。 また、モニター分離型デスクトップパソコンの場合、モニター自体に明るさ調整機能がありますので、これを暗くするのも消費電力には有用です。 日本マイクロソフトによる各OSの省電力設定方法 ノートパソコンの場合、メーカーによって異なりますが、デスクトップパソコンと同様の設定方法で各社の省電力メニューが表示されるので、省電力モードを選んでください。 ここで注意が必要なのが、バッテリー駆動時は省電力だが、電源に接続している場合はあまり省電力にならない設定があります。それぞれの設定がどの程度省電力か確認して設定しましょう。 これ以外に有用な省電力方法では、多くの人が使用する時間帯はバッテリー駆動して、あまり使わない時間帯に充電するという方法があります。 例えば、夕方くらいになると仕事と夕食の準備などが重なり、多くの電力を消費する時間帯となります。 その間に使わないと言う選択肢もありますが、その間はバッテリー駆動させて使うという方法なら、その間は電力会社からの電力を使用しないので、同じ電力を使う方々が役に立ちます。 これをピークシフトなどといいますが、LenovoのThinkPadや、東芝のビジネス向けノートPCなどに、この機能が搭載されています。 計画停電対策にThinkPadのピークシフト機能を使う 省エネを考えたパソコンの選び方
東京電力は関東地方を中心に日本の1/3の電力を供給している。 電力は民家の屋根に設置された太陽光発電など、電力会社以外も発電し、東京電力もその電力を受電した上で、一般家庭や企業などに供給している。 そのため、東京電力の発電量を考えるためには東京電力単体の発電量と、東京電力が他社から受電している電力量も考える必要がある。 東京電力単体の場合、約6,500万kWの発電量があり、他社からの受電分も含めると約7,800万kWとなっている。 夏場の最需要期は7,000万kW程度の電力が必要になるが、発電所などは適時メンテナンスが必要で、常に最大の電力が供給できるわけではないので、現在の発電力は通常時に余裕があるわけではない。 さらに、事故の場合などに原子力発電所などが停止することがあり、その場合の供給力は格段に低下する。 現在の発電は太陽光、風力などもあるが、火力、水力、原子力が中心だ。 その内訳は、東京電力発電分で、原子力 32%、火力 64%、水力 4%となっている。 他社からの分を含めると、原子力 28%、火力 57%、水力 5%という内訳となる。 その中でも特に注目が集まる原子力発電所の場合、東京電力には、柏崎刈羽、福島第一、福島第二の3つの発電所がある。 柏崎刈羽は2007年の新潟県中越沖地震の影響により利用率が下がっており、2009年度は21%にとどまる。2009年度の福島第一、第二はそれぞれ80%程度の利用率となり、東京電力の原子力発電所の利用効率は全体で55%程度となっている。 以上のデータは2009年度の東京電力ファクトブックより それぞれの原子力発電所の発電量は 柏崎刈羽(新潟) 820万kW 福島第一(福島) 470万kW 福島第二(福島) 440万kW となる。 東京電力以外では日本原子力発電の東海第二発電所(茨城)に110万kWの発電力がある。 東北電力の女川(宮城)は東京電力のバックアップ機能があり、210万kWの発電力となっている。 計画中では東通(青森)に東北電力が既に稼働させている1機に加えて、東京電力が1機建設中で、東京・東北電力がそれぞれ1機ずつ計画中だ。 東日本大震災後の東京電力の発電量は
2011年6月末現在の原子力発電所をまとめた 停止時期は稼働時期の約1年後とした。 原子力発電所は燃料の交換や検査などで稼働から1年程度で定期検査に入る。 現在稼働中の原子炉のほとんどは2011年3月以前に稼働していた物。 現在運転中の原子力発電所 北海道電力 泊原子力発電所 2号機 57.9万kW 停止時期 2011年8月頃 北海道電力 泊原子力発電所 3号機 91.2万kW 停止時期 2012年7月頃 東京電力 柏崎刈羽原子力発電所 1号機 110.0万kW 停止時期 2011年8月頃 東京電力 柏崎刈羽原子力発電所 5号機 110.0万kW 停止時期 2011年12月頃 東京電力 柏崎刈羽原子力発電所 6号機 135.6万kW 停止時期 2012年2月頃 東京電力 柏崎刈羽原子力発電所 7号機 135.6万kW 停止時期 2011年7月頃 関西電力 美浜原子力発電所 2号機 50.0万kW 停止時期 2011年12月頃 関西電力 高浜原子力発電所 2号機 82.6万kW...
東京電力による計画停電の実施状況をまとめた。 第1グループ 第2グループ 第3グループ 第4グループ 第5グループ 合計 3月14日 17:00-18:30 11.3万軒 11.3万軒 3月15日 16:00-19:00 140万軒 18:20-22:00 200万軒 10:00-13:00 24.2万軒 13:00-16:00 70万軒 432.4万軒 3月16日 12:20-16:00 239万軒 15:20-19:00 306万軒 18:20-22:00 262万軒 6:20-10:00 53万軒 9:20-13:00 232万軒 1092万軒 3月17日 9:20-13:00 289万軒 16:50-20:30 289万軒 12:20-16:00 322万軒 15:20-19:00 290万軒 18:20-22:00 231万軒 6:20-10:00 85万軒 13:50-17:30 310万軒 1816万軒 3月18日 6:20-10:00 250万軒 9:20-13:00 288万軒 12:20-16:00 266万軒 15:20-19:00 195万軒 18:20-22:00 369万軒 1368万軒 3月19日 3月20日 3月21日 3月22日 9:20-13:00 250万軒 12:20-16:00 297万軒 15:20-19:00 257万軒 18:20-22:00 195万軒 999万軒 3月23日 15:20-19:00 195万軒 18:20-22:00 272万軒 467万軒 3月24日 18:20-22:00 250万軒 250万軒 3月25日 18:20-22:00 297万軒 297万軒 合計軒数 1707万軒 1710万軒 1075万軒 893.2万軒 1349.3万軒 合計時間 21時間 15時間 12時間 18時間 19.5時間 3月14日分の資料は報道された物より。それ以外は東京電力プレスリリースより。 停電時間は3月14日は1.5時間、それ以外は3時間と仮定して計算。 この資料により、第1グループの停電時間が長く、第1、第2グループの合計停電軒数が多いことがわかる。 3月26日より、各グループは5つにわけるが、今までも各グループは変電所ごとに15程度に分かれていた。 グループ間の不公平はもちろんだが、停電対象地域と非対称地域での不公平も考えたい。
2011年3月に発生した災害により、発電量が不足したことで、空調、テレビの明るさなど、自分ができる範囲の節電を実施している方が多い。広告のネオンや照明なども消し、1カ所に2つあるような街頭を1つにするなど、各施設での様々な節電対策が行われている。 その中で、全くと言っていいほど節電されていないのが飲料自動販売機だ。 自動販売機自体は、商品展示用の蛍光灯を常時消灯したり、ヒートポンプ式と言われる省エネ型自動販売機の導入も進んでいるが、それでも1台あたり電子レンジを常時動かすような500Wから1000Wという電力を使用する消費電力の大きい電気機器だ。 電力量が大きいだけでなく、街中への設置台数も多く、天皇陛下も含め寒い中、空調を止めるなどして我慢して節電しているのに、なんでこの自動販売機はつきっぱなしなんだと憤慨している方も多いかと思う。 一応、電灯を消すなどして省電力に協力しているようにしているが、電灯は蛍光灯2本分くらいで全体の1割となる100W前後の省電力効果しかない。ライフラインとして役立つと言う方もいるが、水自体は公園などの水道からでも飲むことができる。 日本自動販売機工業会の2009年度の資料によると、日本国内の飲料自動販売機は設置数が約200万台(215万台)あり、その売上高は1台あたり年間約100万円の約2兆円(1兆9000億円 2009年度)となっている。 飲料メーカーによって異なる物の、全体の売り上げに対して、自動販売機が占める割合は30%前後だ。つまり、自動販売機を例えば半分止めてしまうと、その間の売り上げが単純系計算で半分減り、全体で85%になる。自販機がない分他のところで入手するだろうが、おおよそ1割程度は売り上げは落ちる可能性がある。 売り上げはもちろんだが、自動販売機は基本的に定価販売なので、利益率も高く、利益の落ち幅はそれ以上だ。 温調機能を切り、ライフライン用に割り切ると言うこともできるだろうが、夏にぬるい水しか買えない自動販売機から買おうと思う人は少ないだろう。 それだけ各飲料メーカーの利益に貢献している自動販売機を停止することを、飲料メーカーがやりたがらないのは当然だろう。 2011年4月10日追記 日本自動販売機工業会が発表した資料によれば、1995年から夏場の午後1時から4時までは、冷却器の運転を止める機能のピークカットに対応しているとのこと。 これは全ての自動販売機で対応していることで、現在の飲料自動販売機のほとんどがこの機能があると思われる。 しかし、この機能は7月から9月までの午後1時から4時までに限られ、今回のように3月に計画停電があった際には全く関係なく動いていた。 批判されるようになってから、夏場は停止しているとわかりやすく公表するのもいいが、信号を受信して強制的に温調機を切るような機能をつけるというような、さらに前向きなことも期待したいところだ。