最近ではテレビやカメラ、パソコンなど各種電子機器は中国で生産される割合が多くなっている。
もちろん、日本で製造している日本ブランドの製品も少なくないが、それほど多いわけではない。
しかしながら、それらの製品で使われている特に汎用ではない高度な製品の多くは日本製が多い。日本で製造される部品は、その工場で何らかの問題が発生した場合に大きな影響を受ける。さらに、その部品に使われる部品や原料は同じく日本から供給されていることも多く、それらの部品や原料が供給されなくなると末端製品までに影響を与える。
これらが部品を供給できなくなることとの短・中期的な影響だ。
長期的には、海外で半導体を初め、様々な製品が製造されつつあるが、それらの製造に使われる機器は日本製であることが多い。製品が日本製でなくても、日本製の部品や材料を使用していることは、一般的な電子機器と同様に多い。
これらの機器を供給できない、部品を供給できなくなると、各種機器の製造に影響する。短期的にはそれほど影響なくても、長期的には何らかの影響が出てくることは必死で、各種計画に影響を及ぼすだろう。
これが中・長期的な影響だ。
2011年3月に発生した地震・津波の影響によって、原料から最終製品の組み立てなど様々な業種の工場が被害を受けた。
それらの物流のための燃料も、全体では不足していない物の、燃料の物流系統が一時的に麻痺した影響で、混乱が続いている。
